「日本のスマホ料金が高いって本当?」
結論から申し上げると、世界と比較すると日本のスマホ料金は高いです。
しかし、通信サービスの質は高いです。
本記事では通信会社で営業マンとして働く筆者が「日本のスマホ料金が高い理由と総務省が値下げを求める本当の理由」について詳しく解説いたします。
ちなみに現在の筆者は、月額2,980円の「楽天モバイル」を愛用しています。
楽天モバイルは、大手通信キャリアの中でも最安値の料金プランで他社に乗り換えても解約金がかからないため、スマホ料金が高いと感じている方にぴったりなスマホです。
目次
日本のスマホ料金が高い理由
日本のスマホ料金が高い理由は、高い通信インフラ設備投資が必要だからです。
大手通信キャリアによると、通信インフラの整備には“年に数千億単位の投資費用が必要”と言われています。
そのため、より品質の高い通信サービスを提供するためにユーザーからそれ相応の料金を頂き、頂いた料金を通信インフラ設備に回し、品質の高い通信サービスを提供するという考え方が強く根付いています。
また大手通信キャリアが3社しかおらず、3社が同じ料金帯でサービスを提供し価格競争が起こっていないことも、スマホ料金が高止まりしている原因になっています。
総務省がスマホ料金値下げを求める本当の理由
総務省が”スマホ料金値下げ”を求める本当の理由は、大手通信キャリアの「高い営業利益率」にあります。
大手通信キャリア3社の発表によると、例年のスマホ含む移動体通信サービスの営業利益率は、約20%以上となっています。
例えば、2020年の中間決算発表によると、
NTTドコモが24.7%
KDDIが23.2%
ソフトバンクが24.3%
という高い営業利益率を出しています。
他の多くのインフラ企業の営業利益率が10%に満たない中、「スマホの利益率が高すぎる」というのが総務省の見解です。
これだけの高い利益率を確保できるなら、「もっとユーザーに利益の一部を還元すべき＝値下げすべき」というのが総務省から大手通信キャリアへの要求となります。
日本の高いスマホ料金は年々下がっている
菅首相を始めとする総務省の強い値下げ要求や楽天モバイルの大手通信キャリア参入もあって、2020年ごろから日本のスマホ料金は徐々に下げってきています。
例えば、ソフトバンクは2021年3月〜データ容量20GB2,980円の新ブランドを提供しますし、NTTドコモも2021年3月〜データ容量20GB2,980円の新ブランドを提供します。
両社ともに新しく大手通信キャリアに参入した楽天モバイルを意識した料金設定になっており、確実に大手通信キャリアが提供するスマホ料金が下がってきています。
また新たに契約事務手数料やMNP転出料が無料になるなど、ユーザーフレンドリーな料金設定にもなってきています。
2020年夏までは高止まりしていたスマホ料金ですが、2020年秋頃から徐々に高いスマホ料金が下がってきているのが現状です。
スマホ料金が高いと気付いたら、今すぐ乗り換えるべし!
今回は、「日本のスマホ料金が高い理由と総務省が値下げを求める本当の理由」について詳しく解説してきました。
これまで日本のスマホ料金は、高い通信品質の維持を理由に高止まりしていました。
しかし、実際には大手通信キャリアの営業利益率は例年約20%超えており、総務省から強い料金値下げの要求がありました。
また新たに楽天が大手通信キャリアに参入したことにより、2020年秋頃から本格的な価格競争が始まりました。
現時点でスマホ料金が高いと感じているなら、今すぐお得に契約できるスマホに乗り換えるべきだと思います。
「煩雑な料金プランは嫌だ。」「とにかく安くスマホを契約したい。」という方が、まず契約すべきスマホが「楽天モバイル」です。
楽天モバイルは、楽天の提供エリア内であれば無制限にデータ通信ができますし、月額料金も2,980円のみでとてもシンプルです。
また普段から楽天グループのサービスを利用している方にとっては、スーパーポイントアップが適用できたりするので、楽天ポイントが貯まりやすくもなります。
大手通信キャリアのスマホ料金値下げを機に、改めて通信キャリアの乗り換えを検討している方が、まず契約すべきスマホが「楽天モバイル」です。
楽天モバイルは最低契約期間や違約金が一切ありませんし、他社への乗り換え時の手数料もかからないので、安心してサービスを利用することができると思います。
